初心者必見!!知っておきたい任意保険の基礎知識とおすすめプラン3選

自動車の任意保険は、強制加入保険である「自賠責保険」でカバーしきれない部分を補償する意味合いが強い保険なので、実際にはその加入率は全国平均でも90%程度と、自動車を所有するほとんどのドライバーが加入していると言っても過言ではありません。ただ、その内容を細かく理解している方は意外と少ないと言えます。自動車に限らず「保険」はその内容がかなり細分化されていますので、理解するのが一苦労。今回はそんな自動車の任意保険に的を当て、おすすめプランと共にその内容を出来るだけ分かりやすく深く掘り下げていきたいと思います。

 

なぜ自動車保険が必要か?

ほとんどの自動車所有者が加入する自動車の任意保険ですが、そもそもなぜ加入が必要なのでしょうか。冒頭で少し触れましたが、これは万が一の事故の際に強制加入保険である自賠責保険だけでは賠償しきれないからなんです。

自動車で事故をおこした場合、相手の怪我や相手の壊れた物を賠償したり弁償したりする必要があります。この時、自賠責保険で補償されるのは相手の体に対する補償、いわゆる対人補償だけなんです。更にこの対人補償も上限額が3,000万円、場合によっては4,000万円と決められています。自賠責保険の補償内容は、事故相手の体に対してこの上限額までなので、事故を起こして相手への賠償額が自賠責保険の上限額を上回った場合は、もちろん自分でその額を支払う必要があります。

更に事故相手の壊れた物に対しては、自賠責保険では一切補償されませんので、こちらも自分で支払う必要があります。

自賠責保険は必ず加入する必要がありますが、その補償範囲は最低限で限定的なのです。

例えば万が一の事故を起こした際に、相手への賠償額が数億円になると言う裁判の判例は多くあります。こうなれば、自賠責保険では補償しきれいない数億円の賠償金を自分で用意して相手に支払う必要がありますが、なかなか一般人には用意しきれない金額ですよね。

こういう時に任意の自動車保険に加入しておけば、自賠責保険ではカバーしきれない賠償金について補償されます。

つまり自賠責保険+任意保険をセットで考える事が重要なんですね。

 

自動車保険加入方法と加入先の特徴

自動車保険を販売しているのは損害保険を取り扱う損保会社か共済組合です。自動車保険を扱う会社は意外と多くありますが、保険に加入する方法は大きく分けると次の2つになります。

 

代理店形式

大手損保会社は直接自動車保険の加入受付をしているところがほとんどなく、代理店形式を採用しています。つまり代理店が損保会社に変わって自動車保険加入の取次を行っている訳です。こういった損保会社の代理店になっているのは、ほとんどが新車中古車問わず自動車販売店です。

加入方法

自動車購入時にその販売店(代理店)で加入を申し込むのが一般的です。加入に際しては代理店側がまず自動車保険のプラン見積もりを作ってくれますので、あとは自分にあった補償内容を選ぶだけです。その際に保険料の支払い方法を決めます。毎月払いにするのか、1年分をまとめて一括で支払うのか。また口座からの引落にするのか、クレジットカード払いにするのか等々。これを決めると、代理店側が加入手続きを行ってくれます。

メリット

代理店で加入する場合は、保険の基礎知識が無くともプロが保険プランを考えてくれますので安心です。また、加入後の事故対応や更新手続き等、アフターケアーもしっかりとしていますので、自分で煩わしい手続きをする必要はありません。

デメリット

保険料には基本的に代理店の手数料も含まれていますので、一般的にはネット型自動車保険に比べると保険料が割高になります。

 

ネット形式

代理店のように「店舗」を持たず、インターネットでの募集や加入に特化している損保会社はネット型自動車保険と呼ばれています。ネット型自動車保険は代理店が無く、直接インターネットで損保会社に加入申し込みを行います。

加入方法

インターネット通信可能なパソコンやスマートフォンでネット型自動車保険を扱う損保会社のホームページから加入申し込みを行います。加入する自動車の車検証さえあれば、割と簡単んに加入申し込みが出来ます。

メリット

代理店を介さず直接加入申し込みを行いますので、何といっても保険料が代理店形式での加入に比べて割安になる点が最大のメリットだと言えます。またスマホやパソコンさえあれば、24時間どこででも加入手続きや更新手続きが出来ます。

デメリット

保険加入に際して加入手続き自体は非常に簡素化されていますが、やはり全ての申し込み手続きを自分でやらなければならないので、必要最低限の自動車保険に関する知識は必要です。全く知識の無い状態でネット型自動車保険に加入する場合は、いちから基礎知識を勉強する必要があります。

また、支払い方法の選択肢がかなり限られています。代理店形式であれば「口座振替」「クレジット払い」「コンビニ払い」といった支払い方法が洗濯出来ますが、ネット系自動車保険の保険料の支払いは、ほとんどの会社がクレジットカード払いに限定されています。もしクレジットカードを所有していなければ、新たにクレジットカードを作る必要があります。

 

各社共通の保険基礎知識

自動車保険は自動車にかけるもの

自動車保険は自動車を運転しているドライバーにかけるものと思われがちですが、もちろん自動車保険は自動車自体にかけるものです。ドライバーにかける保険はドライバー保険というものがありますので、これは全く別物です。基本的に自動車保険を自動車にかければ、保険契約者以外の方が運転していても保険の適用を受ける事が出来ます。

限定制度

自動車保険は何の限定条件も付けないと、誰が運転していても万が一の事故の時に保険が適用されます。保険適用の範囲を限定した契約にする事で、誰が運転していても保険が適用される内容よりも保険料を格段に下げる事が出来ます。具体的な限定制度は次の二つが上げられます。

運転者限定

運転するドライバーを限定する制度です。保険適用範囲を保険契約者に限定するものが一番保険料が安くなりますが、保険契約者以外の方が運転中の事故に対してはもちろん保険が適用されなくなります。運転者本人限定や本人・配偶者限定が有名です。他にも同居中の家族限定もあります。これは保険契約者の同居中の家族が運転中の事故にも保険が適用されます。家族で自動車を共用する場合はこの限定がおすすめです。

年齢限定

自動車保険は事故が起きる確率によって保険料が変動します。例えば事故率の高いスポーツカーは保険料が上がる傾向にあり、事故率の低い軽自動車やファミリーカーは保険料が安くなります。事故率で言うと、ドライバーの年齢によっても事故率がかなり変動します。運転経験が浅い年齢の若いドライバーは最も事故率が高く、更に判断能力が落ちる高齢者も事故率が上がります。その為、運転するドライバーの年齢条件を限定する事で保険料を下げる事が出来ます。保険会社各社若干の違いがありますが、35歳以上のドライバーにのみ保険適用がされるように限定すれば最も保険料が安くなります。その次は30歳以上の限定や26歳以上の限定、21歳以上の限定等があります。統計的に18歳から20歳までの事故率が最も高い為、18歳から20歳の方が保険の適用を受ける条件にするには年齢条件を全年齢にする必要があり、これが最も保険料が高くなります。

 

等級制度

自動車保険では保険料の割引率を「等級」によって表します。これは保険会社各社が「ノンフリート等級別料率制度」を共通して採用している為です。等級は1等級から最大で20等級まであり、等級が上がるにつれ保険料の割引率も上がるというシステムになっています。等級は事故を起こさずに保険を使わなければ、1年で1等級アップします。1等級アップすると割引率も上がりますので保険料が下がる仕組みです。逆に事故を起こしてしまい保険金支払いが起こると、翌年は3等級ダウンしてしまいもちろん保険料のアップしてしまいます。事故後にダウンした等級は事故を起こしていない等級に比べて保険料の割引率が低く設定されます。新規で自動車保険に加入する場合は6S等級からのスタートになります。6等級とは違い、新規スタートの6S等級は割引ではなく割増になりますので、一般的には加入一年目の保険料が割高になります。

 

セカンドカー割引

既に自動車を1台所有しており、2台目に自動車に自動車保険をかける場合、セカンドカー割引を適用できる場合があります。1台目の自動車保険の等級が11等級以上であり、かつその自動車保険が自分自身の名義、もしくは同居の親族での名義となっていれば、セカンドカー割引が適用されます。損保会社により呼称は違いますが、2つ目の保険契約を安くする割引制度は各社必ずあります。また1台目と違う保険会社で2台目の保険契約をする場合でも、1台目の保険契約が11等級であればセカンドカー割引を適用する事が出来るかなり自由度の高い割引です。

この割引を適用すると、新規契約なのに7S等級から保険契約をスタートする事が出来ます。6S等級と7S等級では割引率が30%以上も違い1年目からかなり保険料に差が出ますので、もしセカンドカー割引の適用を受けられるのであれば必ず受けておきたい割引だと言えます。

 

免責制度

自動車保険では車両保険にのみ適用されている制度です。車両保険加入の際に免責金額を設定する事で、事故の際の保険金支払いの際に設定した免責金額分は保険金が差し引かれますが、年間の保険料は安くする事が出来ます。具体的に言うと、事故を起こし自分の乗っていた自動車の修理費用が30万円必要となった場合、免責金額0円の場合は修理費用30万円が保険金から支払われます。同じ場合で免責金額10万円の場合は、自分の車の修理費用30万円から免責金額10万円を差し引いた20万円が保険金として支払われます。つまり免責金額=「自腹額」と覚えておくと良いでしょう。免責金額は1年間で初回は0円で二回目は10万円とせっていする場合、0-10万円と表記されます。初回事故の免責金額は、0万円・5万円・10万円の3パターンが最も多く設定されているようです。

 

他車運転特約

自動車保険は自動車にかける保険ですが、この特約を自動車保険に付けておく事によって、自分がかけている自動車以外の自動車を運転中に起こした事故でも、自分の自動車保険を使う事が出来ます。もちろん自分がかけている自動車保険の内容が適用されます。自分の自動車を所有していて自分で自動車保険の契約を行っている方、もしくは家族が自分でも適用される保険に加入している場合は、この特約があれば他人の自動車を運転していても自分の自動車保険を使う事が出来ますので、他人にかける迷惑を最小限に抑えられるのです。

現在自動車保険に加入している方でも、意外に他車運転特約は聞き覚えが無いかもしれません。実はこの特約、ほとんどの自動車保険に自動的に付帯されている特約なんです。だから自動車保険に加入すれば、基本的には他人の車を運転しておこした事故でも自分の自動車保険が使えるんですね。

 

ロードサービス

万が一の事故の際、動けなくなった自動車をレッカー移動してくれたり、急なバッテリー上がりで動けなくなった時や急なパンクで困った時に助けてくれるのがロードサービスです。他にも無料でレンタカーを借りられたり、遠方で自動車が故障した場合の宿泊費や交通費まで出してもらえるものもあります。保険会社各社で若干のサービスの差がありますが、実はこのロードサービスも自動車保険に自動的に付帯しているサービスなんです。

また年間の利用制限があるものもありますが、何とこのロードサービス、基本的には無料で利用出来る優れもの。さらにこのロードサービスを使っただけでは等級が下がる事もありませんので、実は自動車保険に加入後は使わないと損とまで言われる魅惑のサービスなんです。自動車保険の加入先に迷ったら、最後はロードサービスのクオリティの差で加入先を選んでも良いかもしれません。

 

各社共通の補償内容

一見するととっつきにくく、難しく思える自動車保険の補償内容ですが、実は基本的な部分は各社共通なんです。ここを抑えておけば間違いない自動車保険の基礎的な補償内容をご紹介します。

対人補償

自動車事故の際に人に対する補償を行います。補償額は基本的に金額を設定せずに無制限に設定する事が一般的です。万が一の事故で相手を死亡させてしまった場合、非常に高額な対人賠償額の裁判判決が出ていますので、対人補償無制限はマストだと言えます。相手の怪我や死亡に対する補償なので、自分の怪我等や同乗者の怪我等は補償されません。

対物補償

対人補償は相手の体に対して行う補償ですが、対物補償は相手の物に対して行う補償です。事故の際に壊れてしまった事故の相手方の車の修理代や、事故の際に壊れてしまった相手方の石垣や電柱等が補償の対象になります。対物補償も場合によっては非常に高額な賠償額になりますので、こちらも補償額は設定せずに無制限が一般的です。対人対物無制限で覚えておくと良いでしょう。

人身傷害補償

対人補償は万が一の事故の際に事故相手の怪我や死亡の場合に保険金が支払われる、相手に対する補償です。事故の際にもちろん自分自身や自分の車に乗っていた搭乗者も怪我をする可能性がありますが、自分や搭乗者は対人補償では補償されません。人身傷害補償は、相手ではなく自分や搭乗者が死傷した場合に補償されます。人身傷害補償の補償額は3000万円から5000万円に設定する事が一般的です。実際に死亡した場合の損害額は年齢や社会的立場によって異なりますので、自分にあった補償額の設定が必要になります。

車両保険

対人対物補償は相手の体や物を補償し、人身傷害補償は自分や搭乗者の体を補償してくれます。残すは自分が運転していた自動車に対する補償です。事故の際に壊れてしまった自分の自動車の修理費用を補償してくれるのが車両保険です。損保会社により呼称は異なりますが、車両保険には更に「一般自動車保険」と「限定自動車保険」に2種類があります。

一般自動車保険

事故相手のいない自爆事故の場合でも車両保険が適用されます。また当て逃げされ相手方がいない場合でも車両保険の適用を受ける事が出来ます。

限定自動車保険

事故相手のある車同士の事故の場合にのみ車両保険の適用を受ける事ができます。当て逃げ等で相手が不明の場合は車両保険の適用を受ける事が出来ません。この限定自動車保険は車両保険の適用範囲を限定している事で、一般自動車保険に比べ保険料が安くなっている特徴があります。

車両保険の補償額は、一般的にその車の時価額相当の額を設定します。闇雲に高額な補償額を設定しても、実際に事故が起きた際に支払われる保険金は時価額を上限として算出されますので注意しましょう。

 

おすすめプラン

自動車保険の基礎的な知識を踏まえた上で、最後に3つのオススメ保険プランをご紹介します。

最安プラン

  • 対人対物無制限
  • 人身傷害

自動車保険に限らず保険商品は設定する補償の額や特約の設定によって支払う保険金が大幅に異なります。これは自動車保険も同じです。つまり余計な補償内容を省き、余計な特約を省けば最も保険料が安くなる訳です。自動車保険において最も安くなるプランは、「対人対物無制限」「人身傷害3000万円」だけを設定した場合です。これは各社共通で、逆に言うとこの補償は外す事が出来ません。自動車のドライバーとして最低限入っておかないと行けない保険とも言えますね。万が一の事故の際は、少なくとも事故相手には迷惑をかけずに弁償や賠償を保険金で行う事が出来るプランです。ただ、自分の怪我や搭乗者の怪我も補償対象ですが、自分の車の修理費用に関しては全額自腹になりますので、安い中古自動車を購入した場合等にはオススメ出来るプランですね。

 

事故時安心プラン

  • 対人対物無制限
  • 人身傷害
  • 限定車両保険

 

最安プランである「対人対物無制限」「人身傷害」に「限定車両保険」を追加したプランです。これで万が一の車同士の事故の際には、相手方の体と相手方の車や物、自分の体と搭乗者の体、更に自分の車の修理費用も全て自動車保険でカバーできるプランになります。いくら気を付けて運転していても、事故には貰い事故もありますので、車同士の事故いつ起きるか分かりません。そんな時でも安心できるプランです。自爆事故の場合は補償対象外ですが、ある程度運転に自身のあるドライバーの方にはオススメ出来るプランですね。ただ、当て逃げで相手が分からない場合は補償対象外なので、超高級車等にはあまり向かないプランかもしれませんね。

 

全方位安心プラン

  • 対人対物無制限
  • 人身傷害
  • 一般車両保険

このプランは万が一の事故の際にほぼ全ての賠償が保険お金で行えます。相手の自動車への賠償、相手の体への賠償、自分や搭乗者の体への賠償、自分の車の修理代等。車両保険の免責金額さえ設定しなければ、保険料こそ上がりますが事故の際に自腹で何かを支払う事は亡くなります。一般の車両保険は自爆事故や当て逃げにも適用されますので、相手のいない事故でも自腹修理は不要となります。ただし軽微な自損事故の場合にも車両保険を使う事ができますが、修理代の額に限らず保険等級が3等級ダウンします。この時に限っては「自分の車の修理代」<「3等級ダウンでアップする保険料」という状態になる場合もありますので、軽微な自損事故の時の車両保険使用には注意が必要です。事前に修理工場と相談すると良いでしょう。

 

まとめ

一見すると分かりにくそうな自動車保険のプランですが、大別すると

  1. 車両保険の無い「最安プラン」
  2. 限定車両保険のついた「事故時安心プラン」
  3. 一般車両保険のついた「全方位安心プラン」

の3つしかないと言えます。保険各社でプランの呼称が違うだけで、補償内容としてはこの3パターンが基礎プランになります。ここに追加で「弁護士特約」や「個人賠償特約」と言うような、基礎プランの補償を補う「特約」を追加して完成するのが「自動車保険プラン」なんです。意外と知られていませんが、特約には自動車を運転中以外の突発的な事故や怪我、また自動車ではなく自転車や原付バイクを運転していた場合の事故を補償してくれるものもあります。これらをうまく組み合わせれば、トータルで世帯の保険料を安く出来たり、今までカバーできていなかったリスクに対して格安で保険をかける事も出来ます。特約については、保険会社各社特色のある特約を用意していますので、自動車保険加入の際のプラン組成時にじっくりと検討してみる事をオススメします。